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今回は、「スマホやSNSが子どもにどんな影響を与えているのか」を、世界の動きから見ていきます。
アメリカやヨーロッパでは、すでに“未成年者のスマホ・SNS利用を制限する”動きが広がっています。
そして今、日本でも愛知県豊明市が「スマホ使用に関する条例」を制定し、大きな話題となりました。
――なぜ今、世界中がこのテーマに注目しているのでしょうか。
アメリカで進む“未成年者SNS規制”の背景
アメリカでは、10代のうつ病や不安障害が急増しています。
特にSNSが普及した2010年代以降、「SNSの利用時間」と「子どものメンタル不調」には明確な関係があるという研究が数多く発表されました。
スタンフォード大学の研究では、SNSの利用時間を減らした学生ほど、幸福度が上がり、集中力が高まったという結果もあります。
こうした状況を受けて、アメリカでは未成年者のSNS利用を制限する法案が次々と提案されています。
たとえば「Kids Online Safety Act（子どものオンライン安全法）」では、SNS企業に“未成年を依存や有害情報から守る義務”を課す内容が含まれています。
自由を重んじるアメリカでさえ、今や「子どもを守るための制限」を真剣に議論しているのです。
ヨーロッパでも「デジタルから子どもを守る」流れに
ヨーロッパでも、スマホやSNSに対する規制が広がりつつあります。
EU全体では「デジタルサービス法（DSA）」が施行され、SNS事業者には未成年に対する安全配慮と年齢確認が義務付けられました。
フランスでは15歳未満の子どもがSNSを利用する際、保護者の同意を義務化する法律が成立。
また、オランダ政府も「15歳未満はSNSを使わせないように」と家庭に勧告を出しています。
これらの動きの背景には、
「SNSやスマホは便利である一方、子どもの発達や学力、睡眠に深刻な影響を与えている」
という共通の危機感があります。
日本でも始まった“考えるきっかけ”――豊明市の条例
日本でも、2024年に愛知県豊明市が全国初の「スマホ使用に関する条例」を制定しました。
内容は「余暇でのスマホ利用は1日2時間以内」「小学生は午後9時まで、中学生は午後10時までを目安に」といったもの。
罰則はありませんが、「スマホとの付き合い方を家庭で考えるきっかけをつくる」ことを目的にしています。
つまり、豊明市の条例は“禁止”ではなく“警鐘”。
世界の流れを受けて、日本でも「子どものデジタル環境を社会全体で守る」という意識が芽生え始めています。
これからの家庭に求められる視点
世界では今、
「スマホをどう使うか」よりも、「どう制限し、どう守るか」
という考え方に変わりつつあります。
日本でも、同じように家庭の中で“使い方のルール”を考える時期に来ているのかもしれません。
まずは一度、「うちの家庭では、どんなルールがいいだろう？」と話し合ってみることが大切です。
STEP ONEでは、学習だけでなく、「学ぶ環境づくり」や「家庭での習慣づくり」も大切にしています。
スマホやSNSと上手に付き合いながら、“学びスイッチ”を入れられる家庭を一緒に考えていきましょう。
次回は、「SNSが子どもの“心”と“学び”にどう影響するのか」について、もう少し深く掘り下げます。
効果的な学習法やスマホとの付き合い方について詳しく知りたい方は、ぜひSTEP ONEのホームページもご覧ください。